DCF法 — 本格的な企業価値評価

プロが使う「本格的な」企業価値評価手法

前のセクションでは配当を使って株式の理論価値を求めるDDMを学びました。しかし、配当を出さない企業や、利益の大半を成長投資に回す企業はどう評価すればよいのでしょうか？ そこで登場するのがDCF法（ディスカウンテッド・キャッシュフロー法）です。投資銀行、M&Aアドバイザー、機関投資家が企業価値を算出する際に必ずと言ってよいほど使う手法です。仕組みは複雑に見えますが、根底にあるアイデアはシンプルです。「企業の価値 = 将来生み出すキャッシュの現在価値の合計」です。

FCF（フリーキャッシュフロー）— 企業が自由に使えるお金

なぜ純利益ではなくFCFを使うのでしょうか？ 純利益は会計上の数字であり、減価償却費の計上方法や引当金の設定次第で大きく変動します。一方、FCFは実際に企業の手元に残るキャッシュを示すため、経営の実態をより正確に反映します。

WACC — 割引率をどう決めるか

WACCの計算は専門的ですが、コンセプトは理解しておきましょう。企業は株主からの出資（エクイティ）と銀行借入などの負債（デット）で資金を調達しています。株主はリスクを負うため高いリターンを求め、銀行は優先的に返済を受けるため低い金利で済みます。WACCはこの両方のコストを資本構成に応じて加重平均したものです。

日本企業のWACCは一般的に5%〜10%の範囲に収まることが多いです。WACCが低い企業ほど将来キャッシュフローの現在価値が高く評価され、結果として企業価値が高くなります。財務的に健全で、事業リスクが低い企業はWACCが低くなる傾向があります。

DCF法の実践 — 企業価値を算出する

DCF法の全体像をまとめましょう。将来のFCFを予測し、WACCで割り引いて現在価値を求め、すべてを合計することで企業価値を算出します。通常は予測期間（5〜10年）のFCFと、それ以降の永続価値（ターミナルバリュー）に分けて計算します。

感応度分析 — 前提条件を揺さぶる

DCF法は前提条件（WACC、成長率、FCF予測）に結果が大きく左右されます。そのため、プロのアナリストは必ず「感応度分析（センシティビティ分析）」を行います。WACCを±1%、成長率を±0.5%変えた場合に理論株価がどう変動するかを一覧表にし、「この範囲内に理論株価があるだろう」というレンジで判断するのが実務的なアプローチです。